本日は日本のＳＣ（ショッピングセンター）の歴史に関連して記載します。
ＳＣの歴史は1920年代のアメリカで始まりました。フォードなどの自動車会社が自動車の大衆化を実現させ、ハイウェイ網が整備され、「郊外に暮らしてクルマで買い物に出かける」というライフスタイルが浸透。それに伴いＳＣが全米各地に広がっていきます。
日本のＳＣの幕開けは1960年代。高度経済成長に伴い自家用車が普及したことにより、ターミナル駅にある百貨店や地元商店街で買い物するというという選択肢に加え、郊外型ＳＣに買い物に行くという選択肢が加わりました。日本の本格的な郊外型ＳＣは1969年に東京の二子玉川駅にオープンした「玉川髙島屋ショッピングセンター」となります。当時の二子玉川駅周辺はところどころに畑の点在するのどかな住宅地でしたが、田園調布や成城学園など有名な住宅地が近くにあり商圏としても有望でしたし、鉄道や幹線道路・高速道路のインターチェンジのある交通の要でもありました。100を超える専門店が集結したＳＣであり、その誕生は当時かなり話題になったようです。
アメリカは移民と開拓の国なので、地元で昔から発展してきたような商店街がなく、同じものを効率的に大量に作り、各地に大量に供給することが求められていました。ＳＣに関してもそういった前提を受けて作られてきた経緯があります。それに対して日本では、地域ごとに商店街が発展していて、独自の消費文化が根付いていました。アメリカと違って買い物に行くためにクルマに乗ってまとめ買いをしなくても、地元の商店街でちょくちょく買い物ができる環境にあったのです。そのため消費者が求めるものも「鮮度」や「地域の嗜好にあった品揃え」だったといいます。そのことから、日本のＳＣは当初、上記の要望を受ける形で、都市部を中心にＧＭＳ（総合スーパー）を核として、様々な小売り業態を組み合わせる日本独自の形態で発展してきたと言います。
また、法律の動きを受けて日本のＳＣは規制と緩和を受けながら発展してきています。1974年に施行された大規模小売店舗法（大店法）でＳＣ開発は規模や営業時間・営業日数などの面から制約を受けましたが、その後2000年に「まちづくり三法」の一部として大規模小売店舗立地法（大店立地法）が施行され、出店規模に関してはほとんど審査を受けないようになりました。それを受けて、より大規模で複合的なＳＣ（リージョナルショッピングセンター（ＲＳＣ））が開発されていきます。その後、2006年に「中心市街地活性化法」「都市計画法・建築基準法」の改正があり、延べ床面積が1万平方メートルを超す大規模集客施設の出店は、商業・近隣商業・準工業の三地域を除き、原則出店できなくなります。
アメリカを模倣して作られたＳＣは日本の環境や法律の内容を受け独自の発展を遂げてきました。店舗出店に関して都心回帰が見られる中、郊外型ＳＣがどのような存在として今後戦っていくのか興味深いものがあります。
（参考文献 成功するＳＣを考えるひとたち）