情報と消費者の関係に関して記載します。
野村総合研究所の「なぜ、日本人はモノを買わないのか？」によると、現在、日本の消費者の7割が、商品やサービスを購入する際、「情報が不足していて困る」というよりも「情報が多すぎて困る」と感じているということです。インターネット上の各種評価サイト、企業ホームページ、身近な人の口コミ、店頭販売員のおススメといった、多くの断片的な情報がいろいろと入ってくることにより、意思決定が難しくなって、どれを買うべきか、そもそも買う必要があるのか判断が難しい状況になっているというのです。確かに選択肢が増えれば増えるほど選ぶのは難しくなります。
IT化が進む以前は消費者にとって情報源はマス広告やリアル店舗から入ってくるのがほとんどでした。情報は売り手側が消費者側に流していました。ところが、IT化が進むとインターネットの情報から、それまで売り手が発信していなかった情報も消費者が集められるようになってきました。消費者はインターネットによって手に入れた情報を活用し、お買い得な買い物ができるようになってきたのです。ITスキルが低い人は不利益を被るという“デジタルディバイト”なる言葉も登場します。ところが最近、多様な発信主体による大量の情報が発信され、消費者が入手する情報がますます増えてきています。その情報には矛盾するものも当然あります。このような情報過多の中、情弱と言われる状態になる人も多くいるようです。大量の情報の中で「自分が間違った判断をしてしまうのではないか」と考えている人が46％にもなるそうなのです。
上記に関連して、2004年、コロンビア大学のシーナ・イェンガーが行った調査で面白いものがあります。年金の401Kプランの選択で、選択肢の幅が2から11に増えると年金プランの参加者が75％から70％に減少し、さらに59まで増やすと61％まで減ってしまったというのです。更に残った人もリターンの少ないプランを選択するという結果となったそうです。過度の選択の要求が選択を放棄させ、判断を誤らせたというのです。確かに選択肢が多いとこういうことがあると思います。携帯電話のプランなどは上記のような感じだと思います。
情報化社会に伴い、消費者が商品を選ぶことが難しくなっている、ということは興味深い現象だと思います。消費者は情報に踊らされずに自ら選ぶ力をつけていく、小売り側はどんなに情報が多くても消費者を引き付ける魅力をつけていく、そんなことが大事になってきている時代なのかもしれません。
（参考文献 なぜ、日本人はモノを買わないのか？）